新卒で現場監督になれる？業務内容や1日の流れ・平均年収とは

 
現場監督は建設現場を取り仕切る、重要な役目を担っています。

責任を伴う仕事ですが、建物を建てていく工程を最初から最後まで携われるのも、魅力の一つ。

建物が完成したときの達成感と感動は、現場監督しか味わえない喜びと言ってもいいでしょう。

そこで今回は、新卒で現場監督になろうと思っている人へむけて、業務内容や1日の流れ、平均年収などを紹介していきます。
 

新卒で現場監督になれる？

新卒で現場監督になろうと思っている人は、現在の建設業界や業務内容、収入など気になるのではないでしょうか。

ここでは現場監督の業務や収入、新卒採用についてお伝えしていきます。
 

新卒でも現場監督の募集は多い

　
建設業界は就業者の高齢化に加え、体力が必要という点で若い人の就業者が減り、人手不足となっているのが現状です。

しかし、人手不足でありながらも建設業の需要は高まっているため、多くの建設企業は新卒や第二新卒、未経験の若い人を雇いたいと考えています。

こういった背景から、現場監督の仕事は未経験でも十分採用される可能性があります。
 

現場監督の平均年収

　
現場監督の平均年収は400〜500万円前後と言われています。
国税庁の「令和3年分民間給与実態統計調査結果」によると、建設業の平均年収は510.8万円という結果となっています。

日本の平均年収は443万円となっていますので、建設業は比較的に年収が高い傾向にあります。
＊参考元：国税庁　令和３年分民間給与実態統計調査結果について

新卒採用の現場監督の初任給は18〜21万円が相場です。
ただし、残業代も含まれてくると、相場よりも高い給与を得られるかもしれません。

残業代の計算は各会社によって違いますが、比較的に残業が多い現場監督は平均的な給与額よりも高くなる傾向です。

また、大手ゼネコンなど企業の規模によって、大きく平均年収や給与額は変わります。
企業規模が大きいほど年収は高くなる傾向です。
 

現場監督の仕事とは？

　
現場監督は建設現場の工程、原価、品質、安全を管理する仕事です。

「工事工程がスケジュール通り進んでいるか」「図面通り作業が行われているか」「予算内で工事が行われているか」など現場監督は入念にチェックし、事故がないように安全を確保して現場を進めていきます。

現場監督は工事を指揮する立場にありますので、現場で作業する職人に「作業工程の指示」「仕上がりの指示」「作業の仕方の指示」などを行います。

基本的に現場監督は現場作業を行いませんが、会社によっては簡易的な作業や職人の手伝いをすることもあります。

現場監督は現場での業務のほかに「工程表の作成」「予算管理表の作成」「職人や建材の手配」など事務作業も行いますので、現場管理をしつつ事務処理といった流れで仕事を行います。

現場監督は扱う現場の種類によって、業務の仕方や派遣される人数が異なります。
現場の種類には、住宅やマンション、公共建築物、リフォームなどがあり、規模が大きい現場は複数人の現場監督が配置されることもあります。

また、現場に常駐して管理する場合や、複数の現場を担当して各現場に移動して管理するケースもあります。
 

現場監督の1日の流れ

　
前述した通り、扱う現場の規模によって現場監督の1日の業務の流れは違います。

ここでは「規模の大きい現場」と、住宅など「小規模の現場」に分けて1日の流れを紹介していきます。
 

現場監督のタイムスケジュールは現場の動きによって変わってきます。

事務作業を行なっているときに、現場にいる職人から連絡を受けることもあり、電話の指示では済まない場合は、事務作業を中断して現場へ向かわなければなりません。

現場の動きを見ながら事務作業を行いますので、1日中現場に付きっきりだった場合は、残業をして事務作業をすることもあります。

また、複数の現場を担当する現場監督は、各現場に移動しながら管理をしていきます。

午前中のうちに現場を点検し、午後は事務作業にあてるなど、現場監督は臨機応変に業務にあたることが重要です。
 

現場監督になるために必要なこと

　
どんな人が現場監督にむいているのか、ここでは現場監督の適性や知識について紹介します。

現場監督はどんな人がむいている？

　
現場監督は、自分が先頭に立って現場を動かしていくリーダーシップが必要です。
また、職人に現場作業の指示を出すので、コミュニケーション能力も備わっている必要があります。

特に経験のないうちは、上司や職人から現場のことを教えてもらえることが重要です。
そのため、うまくコミュニケーションをとって知識を深めていける人は、現場監督にむいているでしょう。

建築に興味を持って現場にあたることで、いろいろな疑問やわからないことが出てきます。

職人の言ったことが、知識不足で何を言っているのか理解できないこともあります。
そういったわからないという点を放置せずに自分で調べたり、人に聞いたりできることが現場監督に必要な能力と言えます。
 

現場監督に必要な知識

　
建築の専門知識を持っていることは当然ですが、図面を読み取る知識も大切です。

図面に表されている記号や寸法など、何が書かれているかわかるように図面に慣れておきましょう。

また、現場監督は材料の数量計算や予算の計算、設計の計算など算数・数学が必要です。
数字が苦手という人は、現場監督になる前にしっかりと数字に慣れておくと、業務での苦労は軽減できるでしょう。

現場監督は様々な業種の職人と関わり、たくさんの工程を俯瞰しながら業務にあたります。

現場監督の仕事はマルチタスクですから、複数のことを整理して滞りなく進められる能力も大事です。
 

現場監督に役立つ資格

　
現場監督が取得しておきたい資格は「建築士」「施工管理技士」です。
 

建築士

　
建築士は一級と二級、木造建築士があります。

級によって扱える建築物の規模が違い、一級建築士は設計できる建築物の制限がなく、大規模な建築物の設計が行える国家資格です。

二級建築士は建築物の規模や用途、構造などの制限があり、戸建て住宅程度の規模なら木造、鉄筋コンクリート、鉄骨造の設計ができます。

木造建築士も同様に扱える規模や用途、構造などの制限があり、二級建築士よりも扱える建築物の制限は狭まります。

一級建築士、二級建築士、木造建築士はどれも受験資格が必要で、建築に関する学歴と実務経験が必要となります。
 

施工管理技士

　　
施工管理技士は、通称「セコカン」とも呼ばれていている建設業法で定められた国家試験です。
施工管理技士には一級と二級があり、7種の工事種目があります。

建築士と同じように施工管理技士の受験資格と登録は学歴、実務経験が必要です。

建築施工管理技士の資格者は、主任技術者や監理技術者の有資格者として認められます。

施工管理技術の指導的技術者として社会的に高い評価を受けられるので、現場監督を仕事にする人は施工管理技士や建築士の資格を取得しているといいでしょう。

以下に、主任技術者と監理技術者の資格要件を記します。
 

建築と関係のない学歴でも新卒で現場監督になれる

　
建築業界の人手不足から、未経験でも現場監督になることは可能なため、建築とは関係のない学歴でも新卒採用は望めるでしょう。
しかし、まったく建築のことを知らずに業界に飛び込むのは中々勇気がいるものです。

できれば、建築関係の学校を卒業したり、建設のアルバイトやインターンなどで、少しでも経験を積んでいった方が、入社後も戸惑いは少ないでしょう。

建築業界は若手を積極的に採用しています。

資格を取れば、さらにキャリアアップも期待できますので、どんどん自分から知識を吸収して、一人前の現場監督に成長していきましょう。
 

建設会社は新卒の現場監督を待っている

　
ものづくりが好きという人は、現場監督という仕事はとても魅力的かもしれません。

完成するまで苦労も多いですが、建物が出来上がったときの達成感は現場監督しか味わえない喜びで、自分が携わった建物があると、とても誇らしい気持ちにもなります。

建築業界はまだまだ需要が高く、現場監督の新卒を多く採用しています。

建物を最初から最後まで作っていくことに携わりたいという人は、現場監督という仕事はぴったりでしょう。